中長期投資家の売り継続を確認

昨日は今年2営業日目の上昇となった日本株ですが、今日は一転大幅下落となっています。昨日の米国株を見ても、今日の日本株を見ても「やはり中長期海外投資家が、世界的に株式の保有比率の引き下げを行っているのだ」という印象をより強めています。彼らは持っている銘柄しか売却できません。持っている銘柄は、すべてファンドマネージャー（あるいはアナリスト）が「投資対象として魅力的な銘柄だ」と考える銘柄群です。

今日の売買代金上位で下落が大きい銘柄を列挙すると、ソフトバンク（9984）、ソニー（6758）、ダイキン（6367）、マツダ（7261）、三菱地所（8802）となっています。ソフトバンクを除くと、むしろ相対的に業績堅調な銘柄ばかりです。つまりそれらが中長期外人投資家に「持たれているから売られている」銘柄群なのです。

米国株の日中の値動きからもそれが伺えます。昨日もそうでしたが、市場が始まった後にずるずると売られる日が、ここ最近多く見られます。昨日からさかのぼると、1月15、13、12、11、8、7日がそれに当たります。これは大口の現物株の売り注文を、1日かけて執行されていることが背景にある、と推察されるのです。

中長期投資家のこのような動きが明確化してしまったら、もはや株式市場が上昇基調に戻ることは絶対にありません。（未来永劫無い、ということではなく、今の下落が上昇トレンドの中の調整ではない、という意味です。）戻りは売り、で間違いありません。

ただそうは言っても、年明け以降の下落ペースがずっと続くということは考えられず、日経平均16,000円近辺で一旦下げ止まる可能性が高いと思います。（1月4日付のコメントを参照ください。）このまま月末に向けて反発らしい反発がない展開が続けば、1月29日に日銀が再追加緩和に動く可能性はかなり高いと思われ、それをきっかけに日経平均は1,000－1,500円、ドル円は5円程度の反発となると想定します。特に、ドル円に関しては、年明け以降「株安だから円買い」というロジカルには説明できない動きが、ロジカルでは動かない短期投資家によって演出されているのですが、日銀の再追加緩和は誰がどう見ても「円売り要因」ですから、大きな値幅での反発となることが想定されるのです。