株式市場の相場つきに変化

米国株発で、株式市場の相場つきに変化が見られます。今週月曜日に米国株市場で、業績好調を背景に買われ続けてきた半導体関連株が下落、その流れを引き継ぎ日本株市場でも火曜日、水曜日と2日連続で半導体関連株が下落しました。更に、昨日の米国株市場では半導体関連株だけでなく、今年の上昇を牽引した大型成長株全般に下落が広がりました。S&P500構成銘柄の売買代金上位を見ると、アマゾン（前日比株価－2.7％）、アップル（－2.1％）、フェイスブック（－4.0％）、エヌビディア（－6.8％）、アルファベット（－2.5％）、マイクロン（－8.7％）、ネットフリックス（－5.5％）、マイクロソフト（－1.8％）となっています。NYダウはユナイテッド・ヘルス・グループなどのディフェンシブおよび金融株の上昇により前日比プラスでしたが、S&P500は－0.04％、ナスダックは－1.27％でした。

この米国株の動きを受けて、本日の日本株市場では半導体関連株だけでなく、今年の株価上昇が大きかった銘柄全般が大きく下落しています。今年ずっと相場つきは順張り相場（株価上昇した銘柄がその後も上昇を続け、株価上昇していない銘柄はいつまでも上昇しないまま）でしたが、本日の日本株は明確なリターン・リバーサル（株価上昇した銘柄が下落し、株価上昇していない銘柄が上昇）となっています。その結果今日のところは、株価指数は小幅下落に留まっています。

しかし、「業績好調な銘柄をバリュエーションや年初来の上昇率を気にせず買い進む」状態から「好業績とはいえ株価が大幅に上昇した銘柄を売り、好業績とはいえないから株価上昇していなかった銘柄を買う」という状態への変化は、株価下落リスクを気にし始めた、ということでありリスク許容度の一歩後退です。いずれリスク許容度が更にもう一歩後退して、株式全体の削減に繋がる可能性があります。もしこの動きが継続するようなら、市場全体の大幅調整に対する警戒レベルを上げるべきでしょう。

ドル円は米国10年国債利回り上昇を受けて反発しました。現在のドル円は112円ちょうど、米国10年国債利回りは2.385％ですので、2.30％＝110.725円と算出されます。円ショートのポジション整理余地はまだ大きいと思われることに加え、株式市場下落ならドル円も下落する可能性が高いと思われることから、トレーディングでのドルショート姿勢を維持します。