提供情報

−　セルサイド・アナリストのレーティング・ポイント（毎月更新）

セルサイド・アナリストのレーティングを、ストロング・バイを５、バイを４、ホールドを３、セルを２、ストロング・セルを１というように指数化し、平均値を出したものです。（注：証券アナリストは証券会社に所属するアナリストと運用会社に所属するアナリストがおり、前者をセルサイド・アナリスト、後者をバイサイド・アナリストと呼びます。セルサイド・アナリストの分析データは公開されています。）機関投資家、特に外人投資家はセルサイド・アナリストの評価の高い銘柄を好む傾向にあるので、外人投資家が買ってくるときにはレーティング・ポイントの高い銘柄が買われ、売ってくるときにはレーティング・ポイントの高い銘柄が売られます。（ユニバースはアナリストカバレッジ7人以上の銘柄です。）
また、セルサイド・アナリストの方々はタイミングの差はあっても、皆ほぼ同じ情報に基づき似た様な分析をし、似た様な投資判断をする傾向がありますので、レーティング・ポイントがまだ高水準（目安は4.0以上）ながらも前回比で低下している銘柄は、将来さらにレーティングの引き下げがある可能性が高いので「売り候補」、逆にレーティング・ポイントが低水準（目安は3.2以下）ながらも前回比で上昇している銘柄は、将来さらにレーティングの引き上げがある可能性が高いので「買い候補」です。

−　セルサイド・アナリストのコンセンサス業績予想表（毎月更新）

アナリストカバレッジ7人以上の銘柄のコンセンサス業績のまとめです。

−　需給分析データ

株価は最終的には需給で決まります。例えば、同じ上方修正に対する株価の反応は、多くの短期投資家が買いポジションを持っている場合はさほど上がらないことが多いですが、逆に多くが売りポジションを持っていたら株価は大幅上昇します。短期投資家の需給状況をモニターするためのデータが以下の3つです。買い残が多い銘柄を買うことは必ずしも間違いとは言えませんが、売り残が多い銘柄をカラ売りすることは、それがどんなにひどい銘柄であったとしても避けるべきです。結構な上昇相場があり、その際に買い残、売り残とも積み上がり、株価がピークアウトして売り残が急激に減って、買い残はまだ高止まりしている、という銘柄は絶好のカラ売り対象です。

１．信用ネット買い残、売り残増減ランキング（毎週更新）

信用取引の需給で重要なのは、買い残株数でも売り残株数でも貸借倍率でもありません。売り残、買い残を片側だけ見ても全く意味はありませんし、倍率も買い残2,000株、売り残1,000株の2倍と、買い残200万株、売り残100万株の2倍とでは、同じ2倍でも内容は全く違うことはご理解いただけると思います。重要なのは買い残と売り残の差し引きであるネット買い残（買い残−売り残、ネット買い残の「ネット」は「ネットアウト」のネットで、インターネットのネットではありません）株数の、発行済み株式数に対する比率です。直近（たとえば20営業日平均）の出来高に対する比率も参考にできますが、出来高は急激に増えることがあるので、発行済み株式数に対する比率の方がぶれません。
信用ネット買い残が高水準で、前週比でさらに信用ネット買い残が増加している銘柄は「売り候補」、特に前週比で株価が上昇している場合は「強い売り候補」、逆に信用ネット買い残が低水準で、前週比で信用ネット買い残がさらに減少している銘柄は「買い候補」、特に前週比で株価が下落している場合は「強い買い候補」です。
銘柄の時価総額の大きさによって売買参加者が異なり、信用残の重要性も変わるため、時価総額1000億円以上、200-1000憶円、50−200億円の3つに分けてデータを提供します。傾向として、時価総額1000億円以上の銘柄は、多くの機関投資家が通常売買対象とする銘柄群であり、信用残の重要性はそれほど高くありません。200-1000憶円の銘柄は、一部の機関投資家は売買対象にするが個人投資家の比率の方が高い銘柄群、50−200億円の銘柄群はもっぱら個人投資家のみが売買対象にする銘柄群であり、信用残の重要性は高いです。ただし、50−200億円の銘柄は、投機筋の売買対象になっていることがありますので、この点は注意が必要です。

２．空売り報告上位銘柄ランキング（毎週更新）

発行済み株式数の0.5%以上カラ売りした場合は、東京証券取引所に報告義務が生じ、日々開示されています。「カラ売り」には貸株を使ったものも信用取引を使ったものも含まれます。信用取引はもっぱら国内個人投資家が利用しますが、国内外機関投資家が利用する貸株を使ってのカラ売りも含まれている、ということにこのデータの意味があります。これはそれを集計し、上位銘柄を抽出したものです。

３．貸株レンディング・レート（毎週更新）

国内外の主にヘッジファンドがカラ売りをする際に利用する貸株の、銘柄ごとの貸株料（年率）です。株の貸し手は主に年金などの中長期機関投資家で、彼らの保有株は大型株中心であるため、大型株の貸株料は低く、貸し手のあまりいない中小型株の貸株料は高くなる傾向があります。大型株の場合、「カラ売りが結構入っている」状態の目安は1%以上かどうか、中小型株の場合は3−5%以上かどうかが目安です。

−　銘柄推奨

カラ売り推奨銘柄に、特に力を入れています。
弊社は2003年12月以来、日本株ロング・ショート・ファンドの運用助言をしてまいりました。その経験を通じてわかったことがいくつかあります。
１　ロング（買い持ち）よりもショート（カラ売り）のほうが的中率が高い。
２　ロングよりもショートのほうが、思惑が外れたときの損失が小さい。
３　株価上昇が継続して、ショートが増えている銘柄のショートは絶対に避けるべき。

理由は以下のように説明できます。
まず、言うまでもないことですが、企業の発行済み株式は、必ず誰かが持って（ロングにして）います。一方で、信用取引や貸株市場を通じてカラ売り（ショート）されている株数は、全体の一部です。つまり、ロングの総量は常にショートの総量よりも多いのです。予想と違った方向に物事が進んだ場合、人間はリスクを回避する方向の行動を取るものです。これを株式投資に当てはめると、ロングしている銘柄の株価が下落した場合、リスクを回避する行動は、その銘柄を売却することであり、ショートしている銘柄の株価が上昇した場合は、ショートを買い戻すということになります。ストップ・ロスを設定している場合や、信用取引の追証が発生した場合などでも同じことが起こります。

株価動向は需給で決まります。需給の変化は、業績などファンダメンタルズの変化だけではなく、投資家のリスク回避行動からももたらされます。株式投資に百発百中の方法は無く、予想が外れるリスクは常にあります。だからこそ、有利な状況の銘柄をショートすることで、的中率が高く外れたときの損失が少ない投資手法が有効なのです。

ショート（空売り）推奨銘柄だけでなく、ロング（買い）推奨銘柄も提供しています。

通常の推奨銘柄は、投資期間1カ月から3カ月程度を想定しています。現在の推奨銘柄リストは推奨ポートフォリオ（）からご覧いただけます。
短期推奨銘柄（）では投資期間1カ月程度以内を想定している推奨銘柄がご覧いただけます。短期推奨銘柄は、推奨アイデアがあるときのみの配信となりますので、推奨銘柄がないこともあります。

レポート会員の皆様への推奨銘柄は、一定以上の流動性（出来高）があるものに限定しますが、双方向会員の皆様へは流動性に劣る銘柄も推奨いたします。